【中小企業】若手が辞める会社に将来性はないかもしれない理由

「若い社員が次々と辞めていく…。一体、なぜなのでしょうか?」

色んな経営者とお付き合いをしている中で、こういった相談も受けます。もちろん、家庭の事情や健康上の問題など、避けられない理由での退職も多少の人数ならあるでしょう。

しかしどんどん辞めていくのであれば、それは正直めちゃめちゃヤバイかも。その理由を理解し、対策を講じなければ、

「倒産する」
「経営が著しく悪化する」

かもしれないからです。近い将来、大きく時代が変わっていきます。今のままでは企業の運命が大きく変わる可能性があります。その理由を是非多く方に知っていただきたいと本気で思っています。

この記事では、それを以下の流れでご紹介したいと思います。

  • 若手の離職率や退職理由
  • なぜ辞めていくのか
  • なぜ若手が辞める会社は倒産するのか

※ちなみに若手は新卒3年以内のことを言っています。

文章では伝えきれないことが多いです。人材不足解消の手助けをするセミナーも定期的に行っているので、興味があれば是非聞いてみてくださいね。

目次

若手の離職率は非常に高い!驚きの現実とは?

若手社員が次々と会社を去る現実、皆さんは知っていますか?厚生労働省の最新データによると、令和2年3月に卒業した新規学卒就職者の3年以内離職率は衝撃的です。

令和2年:新規学卒就職者の事業所規模別就職後3年以内離職率
引用:厚生労働省:新規学卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)
就職後3年以内の新卒離職率
  • 高校卒業者の37.0%
  • 大学卒業者の32.3%

特に中小企業では、この離職率がさらに深刻です。従業員5人未満の事業所で3年以内に退職している新卒離職率は

従業員5人未満の事業所の場合
  • 高校卒業者の60.7%
  • 大学卒業者の54.1%

めちゃくちゃ多いです。どういった理由で、若手はこれほどまでに早期に会社を辞めてしまうのでしょうか?

若手の退職理由ランキング!87%が転職に満足している実情…

新規学卒就職者の3年以内離職率は衝撃的でしたよね。特に中小企業はやたら高い!どういった理由で退職していく若手が多いのでしょうか?約500人からの回答アンケート結果があるのでまずはご覧ください。

アンケート:新卒入社から3年以内で転職した理由
引用:株式会社ビズヒッツ:「とりあえず3年」は根拠なし?
新卒3年以内に転職した理由とおすすめの転職方法【男女498人アンケート調査】



1位は「仕事内容が合わない」で107人。2位は「人間関係が悪い」で100人。3位は「勤務時間・休日への不満」で98人と、トップ3だけでもかなりの数の若手が離職を選んでいます。これだけではありません。収入を上げたい、他の仕事がしたい、将来に不安を感じた…といった理由で辞めていく若手も多いのです。このアンケートから、企業としては何をすべきか、真剣に考えなければなりません。

もちろん、会社にもっと改善点があったのか、それとも辞めた若手に問題があったのかは、一概には言えません。しかし、この結果を見て私が言いたいのはこれです。

「納得して入社したはずじゃないですか?」

仕事内容、休日・勤務時間、収入、将来のスキル・キャリアアップ…。これらを踏まえて選んだはずの職場を、なぜ多くの若手は3年以内に去ってしまうのでしょうか?

若手の離職が止まらない!どんどん辞めていく原因

若手社員がどんどん辞めていく原因には、いろんな理由がありますが、全てここから始まっています。

「思ってたのと違う」
「こんなはずじゃなかった」

多くの若手は、就職する前に大きな期待を抱いています。仕事内容や職場環境に夢や希望を持って入社します。しかし、実際に働き始めると、現実とのギャップにショックを受けることが多いのです。

例えば、仕事内容が思っていたものと違う場合。やりたかった仕事ではなく、やりがいを感じない業務を任されると、若手はこう感じます。

「こんなはずじゃなかった」

面接時には良い印象でも、実際に働き始めると上司や同僚との関係に悩むことがあります。そして心の中でこうつぶやくのです。

「思ってたのと違う」

休日や勤務時間もそうです。想像していたものと違う現実に直面し、期待していた働き方とは程遠いことに気づくのです。もちろん、会社に改善点があるのか、辞めた若手に問題があるのか、一概には言えません。ホワイト企業でも辞める若者はいます。

この問題は実は単純です。

「期待とのギャップを埋めること」

会社と若手の間には、コミュニケーションの壁があります。しかし、その壁を取り払うことで、多くの問題は解決できるのです。

「具体的に、詳細に、相手の立場に立って伝える」

これが、期待とのギャップを埋めるための鍵です。この問題を問題として捉え、解消しなければ、将来的に倒産するかもしれない――なぜそうなるのでしょうか?

若手が辞める会社に将来性はないかもしれない

なぜ将来はないかもしれないと言えるのでしょうか。御社は2040年問題をしっていますか?高齢化社会による問題です。

現在の近畿地方の全労働人口が消える

2040年問題が迫っています。この年には、1100万人の労働人口が減少すると予測されています。イメージできますか?この数は

現在の近畿地方の全労働人口と同じ規模

なんです。ごそっといなくなります。労働人口が減るだけでなく、高齢化に伴う介護問題で働ける人がさらに減少します。従業員の高齢化により、若い体力が求められる仕事が減り、勤務時間の短縮も避けられないでしょう。

そうなるとみんな人材確保に躍起になります。つまり人材の争奪戦が始まります。

熾烈な人材確保争いが始まる

このような状況で、企業は深刻な人手不足に直面します。特に中小企業にとっては大きな打撃です。人手不足が深刻化する中で、大企業や資金力のある中小企業は、より多くの人材を確保しようとします。そうなるとどうなるでしょうか。

今までにない熾烈な競争

が始まるかもしれません。人材を巡る争いは、企業の存続を左右する大きな要素となります。一方で、対策が遅れた企業は、若手が次々と辞めていく現象に歯止めをかけられず、さらに厳しい状況に追い込まれます。

人材の流出が続けば、企業の成長は停滞し、業績も悪化するでしょう。企業間の競争は年々激化し、特に優秀な人材を巡る争いはますます厳しくなっていきます。

外国人労働者も当てにできない:国際競争

外国人労働者の受け入れが進む一方で、他国も外国人労働者の受け入れに力を入れており、国際競争が激化しています。日本国内での労働環境や賃金が他国と比較して見劣りする場合、外国人労働者を頼みにすることも難しくなります。

しかも日本人が海外に出稼ぎにいっているのということも耳にしたことがあると思います。他国の労働環境が優れている場合、日本での労働は魅力を失ってしまうのです。

賃金の低さや物価上昇による生活の厳しさが、労働者の流出を加速させ、流入が鈍化する可能性もあります。また日本の労働環境も問題になっていますよね。つまり

低賃金で労働環境が悪い

となれば他国に勝てるでしょうか。わざわざ日本を選ぶ人は少ないのではないかと思います。外国人労働者も当てにできません。

賃金上昇と採用コストの増大が計り知れない

政府は賃金を年3.3%ずつ引き上げる方針を取っていますが、これにより何が起こるでしょうか。

「採用コストが急上昇」

賃金上昇は必要な施策ですが、それに伴うコスト増加は企業にとって大きな負担となります。さらに、人材確保の競争が激化すればどうなるか。

「求人広告や採用媒体のコストも上昇」

優秀な人材を確保するために、多額の費用を投じることが必要となるかもしれません。このような環境下で、労働力の確保はますます困難になっていきます。企業は賃金上昇に対応しつつ、採用コストの増大に備える必要があります。

2040年問題への先手を打つことで生き残る企業と淘汰される企業の違い

2040年問題を見据えて先手を打ってきた企業と、何も対策を講じてこなかった企業との差は、次第に明確になってきます。気づいたときには、もう間に合わないかもしれません。未来を見据えて行動する企業と、現状に甘んじる企業との差はどうなるか。

取り返しがつかない差ができる

若手の離職率を減らし、彼らが長く働き続けられる環境を整えることが、企業の将来を守るために不可欠です。これからの時代、選ばれる企業になるためには、若手社員が「ここで働きたい」と思える環境を作ることが必要です。仕事内容、職場環境、勤務条件など、若手の期待と現実のギャップを埋めるための具体的な対策を講じることが求められます。

まとめ:若手を含む従業員が辞めない、選ばれる企業に

将来的に人材確保が困難になる可能性が高いです。その少ない人材の中で、せっかく御社を選んだ若手がすぐ辞めてしまう会社に将来性はないかもしれません。だからこそ、今から手を打つことが重要です。

従業員が「ここで働きたい」と思える環境を作り出すことが、選ばれる企業への第一歩です。改めて従業員との関係を考えることが大事です。企業の成長と存続は、従業員が長く働き続けることにかかっています。若手社員が「思っていたのと違う」と感じることなく、充実感を持って働けるようにしたいですね。

未来を見据えた行動を取り、変化に柔軟に対応し、常に改善を続ける姿勢が求められます。企業の将来を見据えた戦略を持ち、従業員が誇りを持って働ける環境を提供することで、選ばれる企業になることができます。

若手を含む全ての従業員が「ここで働きたい」「働いてよかった」と感じる企業を作り上げましょう。従業員が辞めない、選ばれる企業になるための一歩を踏み出すのは今です。御社の未来は、御社の行動次第です。

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